金曜日の海外市場は、注目の米２月雇用統計で、非農業部門雇用者数が前月比＋１５．１万人と予想の＋１６．０万人を下回り、失業率が４．１％と予想の４．０％より弱い結果となったことで、一時ドル売りが優勢となるも、ベッセント財務長官が「トランプ米政権の政策はドル高に繋がる」、ウィリアムズＮＹ連銀総裁が「インフレ期待が停滞する兆候はない」、パウエルＦＲＢ議長が「ＦＲＢは急ぐ必要はなく、より明確になるまで待てる」と述べたこともあり、米１０年物国債利回りが４．２１５％から４．３２６％まで上昇、ドルを支えた。また、一時下落していたＮＹ株価３指数が大きく戻したことで、リスクオフの動きに巻き戻しが優勢となった。尚ゼレンスキー・ウクライナ大統領は、「本日トランプ氏のチームと様々な協議をしている」と述べている。
ドル円は、１４６．９５まで下落後、１４８．２０まで買い戻され、ユーロドルは、ユーロ圏１０－１２月期ＧＤＰ・確定値が小幅に上昇修正されたが、１．０８８９まで反発後１．０８２６まで売りに押され、ポンドドルは、１．２９４５を高値に１．２８９５まで値を下げた。尚センテノ・ポルトガル中銀総裁は、「ＥＣＢの利下げはインフレが目標に収束するまで継続される」と述べている。
一方クロス円は一時の下落も、株価が反発したことで買い戻しが優勢となった。ユーロ円は１６０．７５から１５９．４３で上下、ポンド円は１８９．６７まで下落後１９１．４４まで反発、オージー円も９２．４４から９３．４９まで反発、ＮＺＤ円は８３．７８まで下落後８４．６１まで値を戻し、カナダ円は、加２月雇用統計が弱く、１０３．３９から１０１．９２まで売りに押された後１０３．１５まで買い戻された。
